「観光立国」を国策に掲げ、2020年の外国人旅行者数2,000万人達成を目指してまい進するニッポン。
日本政府観光局（JNTO）によれば、2014年の外国人観光客数は過去最大の1,341万人で、台湾・韓国・中国・香港の順でした。
訪日外客数（2014年JNTO推計値）国別 - 訪日外国人、外国人観光客（MEMORVA）
驚くべきは中国の伸び率で、対前年比83.3％の大幅な増加となっています。中国人観光客の日本観光熱は、しばらく衰えそうにありません。
さて、国としてのおもてなしは政府に任せるとしても、国内のちょっとした観光スポット等で中国からのツアー客とすれ違うことは、私たちにとってすでに日常の風景となっていますね。
「中高年におすすめしたい資格（１７）～「英会話検定」でも記しましたが、海外に旅行した時にカタコトでその国の言葉が通じたときの喜び・他国の人とのちょっとしたコミュニケーションは、旅の思い出としていつまでも、記憶の片隅に残るものです。
それは異国の地・日本を訪れた中国の人々にとっても、きっと同じではないでしょうか。
但しいかんせん、先方もこちらも英語が全然ダメで…といったケースが普通でしょうから、お互い交錯することもなく、すれ違いのまま閉じてしまいます。
「ちょっとした日常会話を楽しめる程度」の中国語の会話力は、日本で暮らす中高年世代にとっても、草の根レベルのおもてなし技術として、身につける価値があるのではないでしょうか。
数年後のオリンピックを控え、特に地方の観光業界においては、接客・サービスにおいて多少なりとも中国語を話せるスタッフは、常に不足気味のようです。
たとえ流暢でなくとも中国語で一定のコミュニケーションをとれることが、あなたの貴重なアピールポイントになる可能性は、今後さらに高まってくるのではないでしょうか。
中国語の発音は「ピンイン（ローマ字表記）」と「四声（音の上げ下げと高低の調子）」の組み合わせによって構成されていますが、たとえピンインが同じでも四声が違えば意味が変わってくるため、初学者にはなかなか難しいと言われます。
しかし一方で、広大な中国は北京語・上海語・広東語など地域によって大きく7つの方言があるとされ、違う方言の間では中国人同士の会話でも通じないこともあるそうです（そのため「共通語」が定められ、外国人が普通学ぶのはこの共通語になります）。
よって「外国人」である私たちは、必要以上に発音にこだわる必要は無いと言えそうです。
まして今からスタートする中高年世代は、発音が流暢な語学の達人を目指す必要もありません。
観光会話・カタコトの日常会話が数年である程度こなせるようになれば、十分に達成感が得られるはずです（そのレベルに達することだって大変なことなのですが…）。
さて、中国語検定の資格は、「中国語検定試験」「HSK」「TECC」の3つが有名です。
日本でもっとも知名度が高いのが「中国語検定試験」ですが、英語の検定試験に置き換えた一般的イメージとして、「英検に相当するのが中国語検定試験で、TECCならTOEIC相当、HSKはTOEFLに相当」と、これまで説明されてきました。
当サイトではこの中から、「HSK」をご紹介します。
中国語を母語としない外国人向けの「中国政府公認資格」として、最近は中国と取引のある日本企業の団体受験も増えています。ウィキペディアによると、2012年現在で日本国内の受験者は1.5万人を超えたとのことです。
ただ中高年の個人の受験者としては、むしろHSKが「CEFR（ヨーロッパ言語共通参照枠）」の枠組みに沿ってレベル設定がなされた試験である点に、着目するべきでしょう。
CEFR（ヨーロッパ言語共通参照枠） （Wikipedia）
「CEFR」は今でこそEU圏を中心に展開されていますが、将来的には日本語を含めた多くの外国語の運用レベルを測る「世界共通のモノサシ」として使われる位に、その影響力を強める可能性もあります。私たちにはなじみの深い「NHKの外国語講座」などでも、すでにこのCEFRが導入されています。
HSKはすでに世界114ヶ国（2015年現在）で実施されていますが、外国語の資格にチャレンジするときは何語であれ、これからは「CEFR」との関係性を意識しておくとよいでしょう。
HSKはリスニング・読解・作文（3～6級のみ）の3パートから成り、1級～6級まであります。通常の試験とは異なり、数字が大きいほど上級になります（すなわち、6級が最高級）。
HSK 各級の紹介
何級からでも受験できますが、はじめて中国語を学ぶ中高年世代はまず3級を第一目標として、4級ないし5級を最終目標にするのが良いのではないでしょうか。
・「HSK（中国語検定）」
【試験日】 年4回（2015年は3・6・9・12月））
【受験資格】 特に無し
【合格率】 未公表
【問いあわせ先】 一般社団法人 日本青少年育成協会
